設置経緯
FD推進機構（2010年4月～2023年3月）の設置経緯
本学では、学園全体（大学・短大・高校）のビジョンを明確に示し、設置三校それぞれの改革・改善を促進するために中期経営計画（マスタープラン）を策定しています。第3次マスタープラン（2004～2006年度）において、「丁寧な教育システムの確立」策の一つに教育内容の改善を掲げ、そのプログラムは「教育改善委員会」が中心的に検討・提起しました。その後、改善目標の達成のためにはより学部・学科あるいは全学レベルへと具体的実践が高められていく必要があるとの認識から、2006年10月に「教育改善推進委員会」を発足させ、本学における教育改善を整理・推進する活動を行いました。「教育改善推進委員会」は、各学部・大学院の4つの定常部会と、推進すべき事案を検討する各作業部会（WG）で構成され、学部・学科あるいは全学レベルへと具体的実践が高められていきました。
一方、FDの組織的推進の義務化（2007年4月1日付大学院設置基準改訂および2008年4月1日付大学設置基準改訂）に伴い、各大学においては、教育方法改善のためのセンター組織等の設置等、取組の一層の組織化および高度化が進められる状況となり、また、「学士力答申（中央教育審議会／2008年12月24日）」に於いてもFDの総合的な推進の重要性、必要性が強調されることとなりました。
これに対応する形で、第5次マスタープラン（2010～2012年度）に沿って、2010年4月、本学における教育改善に関する諸取組（FD：Faculty Development）の企画・開発・実施および支援を行う組織を明確に位置付けるとともに、学長のリーダーシップによる運営を図ることを目的とし、学長を機構長とする組織である「FD推進機構」が設置されました。「FD推進機構」は、各学部・大学院・教養力育成センターの5つの定常部会と、ワーキンググループ（2014～2020年度：教育技術開発ワーキング、2021~2022年度：全学教育開発ワーキング）で構成され、各学部独自のFD活動を支援し、緩やかに全学レベルへと実践を高めることで、FD活動をより進展させていきました。
FD推進機構を再編、教育開発推進機構を設置（2023年4月～）
昨今の国の要請では、「教学マネジメント指針」に示されるように、3つの方針に基づき、学長のリーダーシップの下、学位プログラムレベルのみならず、大学全体レベルでの教学マネジメントのサイクルを不断に回すことが求められている他、「2040年に向けた高等教育のグランドデザイン」に謳われるように、予測不可能な時代を生き抜くことができる人材の育成のため、分野を越えた専門知の組み合わせ、文理横断的なカリキュラムの必要性と、学生の学修の幅を広げるような工夫が求められています。こうした状況を踏まえ、本学における教育改善に関する諸取り組みの方向性は、全学レベルへの実践を高める段階に入ってきたと言えます。
このような現状を鑑み、第9次マスタープラン（2022～2026年度）では、「学修者本位の教育の高度化」を最重要課題とし、教育改革を推進するための全学マネジメント改革の必要性が示されており、その具体的方策として2023年4月、FD推進機構を再編して教育開発推進機構を設置し、全学レベルのFD活動の実践をさらに高める体制を整え、新たな教育改革・改善活動等を推進していくこととなりました。