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2026.10.01
第44回FD Café「今、変わらない大学に未来はあるのか～政策が求める教育改革の本質と現場の課題～」を開催しました (9/8)
2026年9月8日（火）本学E棟3階R1教室にて、第44回FD Café「今、変わらない大学に未来はあるのか～政策が求める教育改革の本質と現場の課題～」を開催し、対面、オンラインにて計75名（学内教員31名、職員31名、福岡未来創造プラットフォーム加盟大学教職員13名）が参加しました。
今回は、大学を取り巻く急速な環境変化や今後の大学改革の方向性について理解を深めるとともに、本学における教育の質向上に向けた取り組みを考える機会として実施しました。
基調講演では、リクルート進学総研 所長/リクルート「カレッジマネジメント」編集長 小林 浩氏から、高等教育政策の最新動向と大学改革の方向性について講演いただきました。少子化の進行や労働市場の変化、AIの発展により大学を取り巻く環境が大きく変化する中、これからの大学には「質保証」から「質向上」への転換が求められていることが示されました。特に、18歳人口の減少に伴い大学間競争が一層激化する中、教育の質や学生の成長成果を社会に対して分かりやすく示すことの重要性が強調されました。また、学習者本位の教育を実現するためには、ディプロマ・ポリシーを起点とした教学マネジメントの実質化と学習成果の可視化が不可欠であると説明されました。さらに、AI時代には知識の習得に加え、「Learn How to Learn（学び方を学ぶ）」の考え方のもと、自ら問いを立て、学び続ける力の育成が重要になることが指摘されました。2030年以降に予定されている新たな大学評価制度にも触れ、教育の成果や質向上への取り組みを積極的に社会へ発信していく必要性が示されました。
続いて、桐蔭横浜大学副学長 河本達毅氏から、同大学における教育改革の取り組みについて紹介がありました。特に「越境」をキーワードに、学部や大学、地域の枠を越えて学ぶ機会を創出し、多様な価値観に触れながら学ぶ環境づくりを進めていることが説明されました。
また、実社会での課題や体験を起点とした学びや、オフキャンパスラーニングの推進を通じて、学生の主体的な学びを促していることが紹介されました。さらに、ディプロマ・ポリシーの見直しや学習成果の可視化に取り組み、「学生が何をできるようになったのか」を重視した教育の質向上を目指しているとの説明があり、学習者本位の教育を実現するための具体的な実践について共有いただきました。
パネルディスカッションでは、講演内容を踏まえ、本学における教育改革や今後の方向性について活発な意見交換が行われました。本学からは、卒業生調査等を踏まえたディプロマ・ポリシーの見直しや教学マネジメントの強化、工学部の改組、デジタル分野の人材育成に向けた新たな取り組みなどが紹介されました。また、AI時代に求められる能力や、大学教育における学習成果の可視化、地域や産業界との連携の在り方などについて議論が交わされました。
実施後のアンケートでは、基調講演については「今後の大学運営を取り巻く状況について有益な情報を得ることができた」「少子化の中での教育改革の必要性についての考え方の一端を知ることができた」パネルディスカッションについては「率直な意見交換がなされており、今後の大学の在り方を考えていくための方向性が示されていると感じた」などのコメントがありました。本FD Caféを通して、社会環境の大きな変化の中で大学が果たすべき役割や、学生一人ひとりの成長を支える教育の重要性について理解を深めることができる機会となりました。
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今回は、大学を取り巻く急速な環境変化や今後の大学改革の方向性について理解を深めるとともに、本学における教育の質向上に向けた取り組みを考える機会として実施しました。
基調講演では、リクルート進学総研 所長/リクルート「カレッジマネジメント」編集長 小林 浩氏から、高等教育政策の最新動向と大学改革の方向性について講演いただきました。少子化の進行や労働市場の変化、AIの発展により大学を取り巻く環境が大きく変化する中、これからの大学には「質保証」から「質向上」への転換が求められていることが示されました。特に、18歳人口の減少に伴い大学間競争が一層激化する中、教育の質や学生の成長成果を社会に対して分かりやすく示すことの重要性が強調されました。また、学習者本位の教育を実現するためには、ディプロマ・ポリシーを起点とした教学マネジメントの実質化と学習成果の可視化が不可欠であると説明されました。さらに、AI時代には知識の習得に加え、「Learn How to Learn（学び方を学ぶ）」の考え方のもと、自ら問いを立て、学び続ける力の育成が重要になることが指摘されました。2030年以降に予定されている新たな大学評価制度にも触れ、教育の成果や質向上への取り組みを積極的に社会へ発信していく必要性が示されました。
リクルート進学総研 所長/リクルート「カレッジマネジメント」編集長 小林 浩 氏
また、実社会での課題や体験を起点とした学びや、オフキャンパスラーニングの推進を通じて、学生の主体的な学びを促していることが紹介されました。さらに、ディプロマ・ポリシーの見直しや学習成果の可視化に取り組み、「学生が何をできるようになったのか」を重視した教育の質向上を目指しているとの説明があり、学習者本位の教育を実現するための具体的な実践について共有いただきました。
桐蔭横浜大学副学長 河本達毅 氏
