データに関する質疑応答の後、まずDPに定めるコンピテンシーと授業科目関与度という視点から意見交換が行われました。この中で、本学3年生の成長実感が少ない上記項目について、各学科の目標とする教育の実現ができるように、専門科目についても内容として取り入れることが必要であるとの意見があった他、どのようにどの力を身につけさせたいかというのは大学、さらには学科ごとに固有のものがあり、この視点で調査結果を見るのが適当ではないか、「グローバルな問題の理解（グローバルマインド）」について、本学の考えるグローバルマインドを明確にし、それに沿ってより細かく本学の現状を判断する必要があるのではないか、複数科目の授業内容のうち、グローバルマインドを育成する内容をオムニバスで取り扱う授業科目を実施すれば、成長実感の伸びにつながるのではないか、等の意見が挙げられました。また、学修者本位の教育の仕組みづくりという視点から意見交換が行われ、非認知能力の評価を行うことの重要性が確認された他、本年度モニター受験を実施しているGPS-Academicなどの外部アセスメントテストについて、卒業研究やゼミでの非認知能力の評価や学生の自己評価ルーブリックなどと併せて活用することが適当である、等の意見が挙げられました。
トピックス
2023.11.10
2023年度「教学マネジメント委員意見交換会」を開催しました（10/30）
山澤教学マネジメント部門長
尹社会環境学部長がファシリテーター役となり教職員11名で意見交換まず、話題提供として大学IRコンソーシアムの学生調査結果について、入学時と比べた能力・知識の変化および学習に関する経験について報告がありました。この中で、能力・知識の変化に関し、他大学と比べて本学３年生は、「地域社会が直面する問題を理解する能力」、「国民が直面する問題を理解する能力」、「外国語運用能力」、「異文化の人々に関する知識」、「グローバルな問題の理解」等の項目ついて、能力が伸びたことへの実感が低い傾向にあるとの説明がありました。また、これらの項目は、卒業生を対象に実施した調査においても、他大学と比べて本学卒業生は在学中に身についたという実感も社会で求められているという実感も低いという調査結果について説明がありました。
藤岡情報工学部長がファシリテーター役となり教職員9名で意見交換|
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また、取組みにおける課題として、専門教育の知識と課題解決の前提となるPBLの知識が必要であることや、学生間の知識レベルやモチベーションの差を考慮しながら活動を進める難しさ等について共有されました。さらに、本学で今後どのような横断型の教育活動が必要なのかについて議論をする中で、学修者本位の点から、横断型プログラムを通して学生にどのような力が身につくのか、身に付けるためにはどのような正課内外でのプログラムや機会があるのかを示していく必要があるとの意見があった他、各学科・センターの実践型人材の定義やビジョンが統一されていない可能性があり、学部学科横断の教育を実施する際には、大学としての哲学やポリシーを明確にし、一貫性を持って設計することの必要性が確認されました。
前田機構長から全体まとめと閉会挨拶